職場のスピリチュアルハラスメントに困っている｜8つのFAQ

このFAQは、職場の上司や先輩、同僚から「波動が低い」「運気が悪い」「前世に問題がある」などと言われたり、占い・ヒーリング・開運商品・宗教的またはスピリチュアルな考え方を繰り返し勧められたりして、仕事を続けることに苦痛を感じている方に向けた内容です。スピリチュアルな話をされたという事実だけで直ちに法律上のハラスメントになるとは限りませんが、上司などの優越的な関係を背景として、業務上必要かつ相当な範囲を超える言動によって就業環境が害されている場合には、職場のパワーハラスメントに該当する可能性があります。厚生労働省もパワハラについて3つの要素を示しており、個別の事情から判断する必要があります。大切なのは「スピリチュアルだから」と一括りにせず、誰から、いつ、何を言われ、仕事にどのような影響が出たのかを具体的に整理することです。

掲載日：2026/10/13　更新日：2026/10/13

目次：職場のスピリチュアルハラスメントで悩んだときの8つの質問

• 上司から「波動が低い」「運気が悪い」と繰り返し言われます。これもハラスメントになりますか？
• 上司から占いやヒーリングを何度も勧められています。興味がなくても付き合わなければいけませんか？
• スピリチュアルを信じないと伝えたら「だから仕事がうまくいかない」と言われました。パワハラになるのでしょうか？
• 職場で開運グッズやスピリチュアル商品を買うよう勧められています。断っても大丈夫でしょうか？
• スピリチュアルな話を断ってから上司の態度が変わりました。記録を残した方がいいですか？
• 同僚から毎日のように占いや前世の話をされます。上司ではなくても職場に相談できますか？
• 会社に相談したいのですが「スピリチュアルハラスメント」と言うだけで伝わるのでしょうか？
• 会社に相談しても改善しない場合、職場のスピリチュアルハラスメントを外部に相談できますか？

上司から「波動が低い」「運気が悪い」と繰り返し言われます。これもハラスメントになりますか？

はい、言われた内容や頻度、上司との関係、仕事への影響などによっては、職場のハラスメントとして検討すべき場合があります。ただし、「波動が低い」「運気が悪い」といったスピリチュアルな言葉を一度言われただけで、直ちに法律上のパワーハラスメントになるとは限りません。厚生労働省では、職場のパワーハラスメントについて、優越的な関係を背景とした言動であること、業務上必要かつ相当な範囲を超えていること、その言動によって就業環境が害されることという3つの要素を示しています。例えば、上司が部下に対して「あなたは波動が低いから仕事ができない」などと繰り返し人格を否定するような発言を行い、それによって仕事に集中できない状態が続いているのであれば、単なるスピリチュアルな会話として片付けず、具体的な言動を整理することが重要です。PRCでは、スピリチュアルな考え方自体を否定するのではなく、実際に行われた言動と職場への影響を切り分けて整理します。 

上司から占いやヒーリングを何度も勧められています。興味がなくても付き合わなければいけませんか？

いいえ、上司から勧められたという理由だけで、業務と関係のない占いやヒーリングを利用しなければならないとは限りません。特に、断っているにもかかわらず繰り返し利用を勧められる、断ると仕事上の関係が悪くなることをほのめかされるなど、上司と部下という関係を背景として断りにくい状況が生じている場合には注意が必要です。例えば、上司から「一度先生に見てもらえば仕事がうまくいく」と特定の占い師を紹介され、断った後も勤務中に何度も予約を勧められているのであれば、単なる雑談や個人的なおすすめとは分けて考える必要があります。重要なのは、占いやヒーリングが良いか悪いかを争うことではなく、自分が断る意思を示した後も勧誘が続いたのか、業務上の立場が利用されていないかを確認することです。PRCでは、勧められた回数や発言内容、断った後の対応などを整理し、職場でどのように対応するかを検討します。

スピリチュアルを信じないと伝えたら「だから仕事がうまくいかない」と言われました。パワハラになるのでしょうか？

はい、発言の状況や継続性などによっては、パワーハラスメントに該当する可能性を検討すべき場合があります。ただし、スピリチュアルに関する不快な発言がすべてパワハラになるわけではなく、誰が誰に対して、どのような場面で、どの程度の言動を行ったのかを確認する必要があります。例えば、上司が部下に対して「信じないから成績が悪い」「考え方を変えない限り評価できない」などと繰り返し発言し、本人の人格や思想・信条にまで踏み込むような状況が続いているのであれば、通常の業務指導とは異なる問題として整理する余地があります。厚生労働省が示すパワハラの代表的な類型には、精神的な攻撃や個の侵害も含まれています。一方で、個別の事案がパワハラに該当するかは具体的な事情によって異なります。PRCでは、「嫌だった」という感覚だけで終わらせず、実際の発言、立場、頻度、業務への影響を時系列で整理します。

職場で開運グッズやスピリチュアル商品を買うよう勧められています。断っても大丈夫でしょうか？

はい、業務上必要のない開運グッズやスピリチュアル商品について、購入する意思がないのであれば断ることができます。特に問題となり得るのは、上司や経営者など断りにくい立場の人から購入を繰り返し求められたり、買わないことで仕事上の扱いが変わるような言動をされたりする場合です。例えば、上司から「これを持っていないから営業成績が上がらない」と言われて高額な商品を勧められ、断った後も購入を迫られているのであれば、商品そのものの効果を議論するより、誰が、いつ、いくらの商品を、どのような言葉で購入させようとしたのかを整理することが重要です。PRCでは、勧誘と業務上の関係を切り分け、会社への相談に必要な事実を整理します。

スピリチュアルな話を断ってから上司の態度が変わりました。記録を残した方がいいですか？

はい、断った前後で上司の態度や業務上の扱いに変化があると感じているのであれば、可能な範囲で記録を残しておくことをおすすめします。後から会社や外部機関へ相談するときに、「スピリチュアルな話を断ったら嫌がらせをされた」という記憶だけでは、第三者が出来事の前後関係を確認しにくいためです。例えば、占いへの参加を断った翌週から自分だけ会議に呼ばれなくなったと感じた場合には、断った日時や内容だけでなく、会議の日付、参加者、以前の参加状況、上司から受けた説明なども一緒に整理すると、事実と自分の推測を切り分けやすくなります。LINEやメール、社内チャットなど手元にある記録も安易に削除せず、いつ、どこで、誰から、何を言われ、その後何が起きたのかを時系列で残すことが重要です。PRCでは、最初から「報復された」と断定するのではなく、相談者が確認できている事実を整理し、会社へ説明できる状態にしていきます。

同僚から毎日のように占いや前世の話をされます。上司ではなくても職場に相談できますか？

はい、相手が上司ではなく同僚であっても、仕事に支障が出るほど繰り返されているのであれば、社内の相談窓口や人事担当者などへ相談することを検討できます。パワーハラスメントは必ずしも「上司から部下」だけに限定されず、同僚や部下からの言動でも、相手に抵抗や拒絶をすることが難しい関係などを背景としている場合には対象となり得ます。例えば、同じ部署の複数人から毎日のように「前世が悪い」「浄化を受けるべきだ」と言われ、断っても繰り返されて仕事に集中できなくなっている場合には、単に「同僚同士の雑談だから」と我慢する必要はありません。ただし、その言動が法律上のパワハラに該当するかは個別の事情によって異なります。PRCでは、相手の役職だけで判断せず、人数、頻度、発言内容、拒否した後の対応、業務への影響などを確認し、社内へどのように相談するかを整理します。

会社に相談したいのですが「スピリチュアルハラスメント」と言うだけで伝わるのでしょうか？

いいえ、「スピリチュアルハラスメントを受けています」と伝えるだけでは、具体的に何が起きているのか会社側が把握しにくい場合があります。「スピリチュアルハラスメント」という呼び方だけにこだわるより、誰から、いつ頃から、どのような発言や勧誘を受け、断った後に何が起き、仕事にどのような影響が出ているのかを具体的に伝える方が重要です。例えば、「上司がスピっていて困る」と説明するだけではなく、「上司から3か月間にわたり特定のヒーリングへの参加を繰り返し求められ、断った後も勤務中に勧誘されている」と説明すれば、会社側も確認すべき事実を把握しやすくなります。職場のパワハラに当たるかどうかも、言葉の名称だけではなく、優越的な関係、業務上必要な範囲、就業環境への影響など具体的な事情から判断されます。PRCでは、感情と事実を分け、社内相談窓口や人事担当者へ説明しやすい形に整理します。 

会社に相談しても改善しない場合、職場のスピリチュアルハラスメントを外部に相談できますか？

い、社内へ相談しても改善しない場合や、社内では相談しにくい事情がある場合には、外部の相談先を検討できます。どこへ相談すべきかは、具体的に起きている問題や本人が希望する対応によって異なります。例えば、上司からスピリチュアルな考え方を繰り返し押し付けられ、会社の相談窓口へ伝えても状況が変わらない場合には、これまでの発言や会社へ相談した日時、その際の回答、その後の変化などを整理したうえで外部へ相談すると状況を説明しやすくなります。また、法的な請求や権利関係の判断が必要な場合には弁護士への相談を検討する方法もあります。PRCでは、いきなり相談先を一つに決めるのではなく、これまでの経緯と希望する対応を整理し、次にどこへ何を相談するべきかを検討します。